MCore（住友電工情報システム株式会社）

住友電工情報システム株式会社が提供しているオンプレミス型・パッケージソフト型・アプライアンス型の「MCore」は、数百台から数万台まで幅広く管理することが可能なツールです。「MCore」の詳しい機能や提供形態、評判などをまとめています。

MCoreの特徴

自社開発されたシステムで安心利用

住友電工情報システム株式会社が提供しているIT資産管理システム「MCore」は、もともと国内・国外にある住友電工グループの各拠点で使用することを前提とし、日本国内で作られた100%自社開発のシステムです。
自社開発のツールでありながらも、ユーザー目線で開発を進めたことで、システムの性能だけでなく品質の高いシステムができあがりました。

日本国内で作られたことで信頼性・操作性も高く、ソフトウェア開発組織の成熟度を示す国際的な品質管理規格も「習熟度レベル3」と評価されているので、安心してご利用いただけます。

数百台～数万台まで幅広い環境で利用可能

IT資産管理システム「MCore」は、高い拡張性（スケーラビリティ）を誇るシステムで、1万台以上のパソコンの管理・運用もサーバー1つで行うことができるため、コスト面でも負担を少なく抑えることができます。

数百台規模から数万台規模まで幅広い環境で利用できるため、国内外に複数の拠点を持つ大企業におすすめですが、小規模の企業でももちろん活用していくことが可能です。
また、中継用サーバーやモジュールが不要なので、コスト面だけでなく、ネットワークの負荷を抑えた通信も実現できる点が魅力的です。

1エージェント・1インストール設計で運用が簡単

「MCore」は、「1サーバー・1エージェント」という設計となっているため、初回導入時の1インストールのみで、IT資産の管理・運用を行うことができます。
毎日のサーバーへのバックアップや、不定期的に発生するバージョンアップなどの負担も最小限に抑えることができます。

パソコン1台ずつにインストールが必要なソフトの場合は、初回導入時にパソコン台数分のインストールが必要なだけでなく、パソコンの入れ替え時などにもインストール作業が発生するので、大きな手間がかかりますが、「MCore」はそのあたりの心配は必要ないでしょう。

MCoreの機能

IT資産管理システムで実際に利用している機能についてのアンケート結果※から分かった資産管理システムに求められるニーズが高い機能において、「MCore」が対応している内容を紹介しています。

MCoreの提供形態

• 公式HPで記載が見当たりませんでした。
  （2022年10月26日調査時点）

MCoreのまとめ

住友電工情報システム株式会社が提供する「MCore」は自社で運用するために、自社開発されたシステムになるため、安心出来る保守内容であることはもちろん、大規模企業にピッタリのシステムになっています。さらに1エージェント・1インストール設計のため、導入コストも削減可能です。

他にも、「担当者の負担軽減」「セキュリティー強化」の2つの課題を解決できる機能を搭載してる資産管理システムを、搭載している機能別でご紹介しています。これから導入を検討している方は、ぜひチェックしてみてください。

台帳管理とライセンス管理ができる
資産管理システムを確認する

MCoreの導入事例

10社以上あるグループ各社を全て管理

初年度に主要関係会社1社（2,000台）でMCoreを試験導入し、導入効果を確認した上で翌年度から本格導入に踏み切り、本年度（2021年6月現在）は4万2千台以上での運用を実現されている。今後もグループ会社取り纏めつつ5万台以上に拡張を予定している。

参照元：MCore公式サイト（https://www.sei-info.co.jp/mcore/casestudy/case01.html）

全社管理PCを対象としたエンドポイントセキュリティ強化

MCoreの利用申請機能や書き込み制限時も削除はできる機能※が運用にマッチしたことを理由にMCoreを採用いただき、デバイスの利用制限とその操作ログの収集の運用を開始した。

その後、C社で採用中のワークフローとの連携を実現するとともに、社内端末から収集する操作ログの種類を大幅に拡張し、ログ管理サーバーを5台へ増設した。現在は既存資産管理ツールの巻き取りも検討されている。

参照元：MCore公式サイト（https://www.sei-info.co.jp/mcore/casestudy/case03.html）

住友電工情報システム株式会社の基本情報

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